今日休み？取引時間と経済イベント

気合を入れていざ始めようとしたら今日市場休みじゃん。

とか、ポジション持ったまま寝ちゃって決済しようとしたら今日祝日だ、、って事ありますよね？

そうならないように、市場の開いてる時間やお休みはしっかり頭に入れておきましょう。

それに加え、経済にもイベントがあります。

経済指標と呼ばれ公的機関が公表するデータで経済状況の把握や予測をするために使われていたりします。

指標の推移を確認し、市場動向を押さえていきましょう。

基本的には土日はお休みで取引は出来ません。証券取引所はカレンダー通りに運営されていて取引が出来るのは平日だけです。

祝日は取引出来ませんが、お盆休みなどの休日でも祝日でなければ取引は出来ます。

日本株市場

東証は平日9:00~15:00（11:30~12:30は休憩）

年末年始（12月31~1月3日）はお休みです。

大納会（年末最終取引日）は12月30日（木）当日が土日の場合、前日になります。

大発会（年初の最初の取引日）は1月4日（火）当日が土日の場合、翌日になります。

NY株式市場

取引時間は、日本時間で『23:30~6:00』です。

ただしこれは標準時間と言われるもので、米国にはサマータイム制度があります。

これにより取引時間が変わる時期がありますのでご注意ください。

サマータイムは3月第2日曜日〜11月第1日曜日の期間で、取引時間は日本時間で『22:30~5:00』と1時間早くなります。

年末年始はニューヨーク証券取引所は31日まで営業しています。

基本的に1月1日はお休みで、1月2日から営業再開します。

2022年のように、1月1日・1月2日が土日の場合は、月曜日の1月3日から営業します。

2022.NY株式市場お休みカレンダー

2022/1/17	月	マーティン・ルーサー・キング牧師の日
2022/2/21	月	プレジデントデー
2022/4/15	金	グッドフライデー
2022/5/30	月	メモリアルデー
2022/6/20	月	ジューンティーンス
2022/7/4	月	アメリカ独立記念日
2022/9/5	月	労働祭
2022/11/24	木	感謝祭
2022/11/25	金	感謝祭翌日（半休場）
2022/12/26	月	クリスマス翌日

為替市場

基本的に平日24時間取引可能です。

土日祝日はお休みです。

月曜日7:00〜土曜日7:00（メンテナンス、システム障害、マーケット状況などにより取引出来ない可能性もあります）

FXではサマータイム制度を導入していますので、3月~11月の時期は1時間早まります。

市場・時間

オセアニア

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東京

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ロンドン

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ニューヨーク

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FX市場の流れは、まずオセアニア市場から始まり、東京・ロンドンと各市場が順次開場、

ニューヨーク市場を経て1日の取引がクローズする流れになっています。

これを月曜日の早朝から土曜日の早朝まで繰り返されます。

このように世界各国で市場が開き取引されているので、FXは24時間取引を行うことが可能です。

また日本市場が休場の場合でも、海外市場が開いていれば取引ができます。

土日は市場が休みとなり取引はできませんが、価格は止まることなく変動し続けているため、注意が必要です。

もしも土日に経済・政治関連の重大なニュースや大規模な自然災害などが起きた場合、相場に大きく影響する可能性があります。

週末にポジションを持ち越すと、取引時間外であるため損切りなどの対応ができず、大きな損失が出てしまうかもしれません。

このようなリスクを避けるためにも、十分な証拠金で無理のない取引をしましょう。

経済イベント

社会情勢をチェックしよう

取引時間が分かったところで次は経済イベントを見ていきましょう。

基本的には経済指標の発表、政策金利の変動、政治的な要因、戦争やテロも要因になります。

指標はめちゃくちゃ数があるので、最初のうちはカレンダーを見てどの指標がどれくらい値動きあるのかチェックするのがおすすめです。

それと1つではなく、複数の組み合わせによる見方もあるので焦らずゆっくり見ていきましょう。

経済指標

経済動向を見る上で最も重要な各国の経済に関する統計のことで、世の中の景気を判断する材料になります。

また経済指標が発表された直後に株価や為替相場が激しく動くことが多いです。

世界は繋がっていて、例えば米国指標で大きな発表があった場合、米国だけではなく世界中に影響します。

日本も例外ではないので、日本の指標だけではなく世界の指標に目を向けましょう。

取引する際にはマーケットカレンダーは必ずチェックしましょう。

また値動きが激しくなりそうな時は取引しないのも戦略のうちだと思います。

雇用統計

米国雇用統計

雇用統計といえば米国雇用統計を指すのが一般的です。

BLS（米国労働省統計局）が前月の雇用動向を調査し、毎月第1金曜日に公表します。

雇用統計は10項目で構成されますが、とくに注目されるのが非農業部門雇用者数と失業率です。

非農業部門雇用者数

非農業部門産業の就労者数を表したもので、非農業部門に属する事業所の給与支払い帳簿をもとに作成されたものです。

事業所調査によって、非農業部門に属する事業者の給与支払い帳簿をもとに集計された終業者数を指します。

対象となる事業所は約40万社、従業員は約4,700万人とサンプル数が大きいため、

経済指標の中でも注目度は高いです。

非農業部門雇用者数は、米国で毎月第１金曜日（あるいは第２金曜日）の

日本時間午後９時半（冬時間期間中は午後１０時半）に発表されています。

失業率

米国内の失業者数を労働人口で割って算出されます。

失業者÷労働力人口×100｣で定義されています。

労働力人口の定義などは各国で異なります

GDP

GDPはGross Domestic Product（国内総生産）の略称です。

一定期間にその国で新たに生み出されたモノやサービスの付加価値の総額を指し、国の経済規模を表します。

小売売上高

百貨店等の小売業者とサービス業の売上高を集計したもので消費者がどれくらい消費をしたかがわかります。

一般的に経済指標で利用する場合は、米国の小売売上高のことを指します。

特に米国では個人消費がGDPの7割近くを占めるため、小売売上高から米国の景気がわかります。

消費者物価指数

消費者物価指数のCPIは（Consumer Price Index）の頭文字を取ったものです。

総務省は消費者が購入するモノやサービスの価格水準を指数にして毎月公表しています。

景気が良くなれば物価が上がり、指数は上昇、逆に景気が悪くなれば物価が下がり、指数は下落傾向となる。

景気動向指数

内閣府が毎月発表している、景気を判断するうえで重要な30の景気指数をもとに算出される指数です。

算出される景気指数は3つあり景気に先取りして動く先行指数、景気とほぼ一致して動く一致指数、景気に遅れて動く遅行指数があります。

この指数を組み合わせることで、総合的な景気の良し悪しを判断できます。

鉱業生産指数

毎月経済産業省が公表する「鉱工業指数」の一部。

金・銀・鉄・石炭などを採掘する鉱業と、製造業の生産量を指数化したものです。

実現した生産量を基準値と比較し指数で表したもので、基準値よりも生産量が大きければ指数は100を超え、基準値を下回っていれば100を下回ります。

生産量の変化を把握することによって景気を判断することができます。

日銀短観

日本銀行が3・6・9・12月に公表する全国企業短期経済観測調査の略です。

資本金2,000万円以上の企業約1万社に「調査時の景気をどう判断しているか」、「今後3カ月後の予想」や「設備投資」などの項目でアンケート調査を行い、会社の規模や業種別に集計したものです。

貿易収支

重要指標の一つで経常収支と財政収支の2つからなる国の収支から、

経常収支（貿易収支・貿易外収支・移転収支）の中で、市場が最も注目する指標です。

輸出に関して競争力がある資本財に着目しましょう。

政策金利の変動

政策金利

中央銀行が景気や物価の安定を図るための、政策上の手段として上げ下げする金利のことを政策金利といいます。

一般的に金利は高ければ高いほど資金需要が鈍るため、景気の過熱やインフレを抑える目的で金利を上げます。

景気が悪く物価上昇率が低迷している時には金利を下げて景気を刺激します。

景気が良くなるとその国の通貨の需要が増加することがあります。

FOMC

米連邦準備理事会（FRB）が通常で年に8回開く、米国の金融政策を決める最高意思決定機関。

Federal　Open　Market　Committee（連邦公開市場委員会）が物価の安定と雇用の最大化を目的に失業率やインフレ率、

賃金上昇などの景気指標をもとに経済情勢を議論し、通貨供給量や、政策金利（フェデラルファンド（FF）金利）の誘導目標を決めるなどの

公開市場操作（中央銀行が通貨量の市場流通量を調節すること）をします。

多数決による決定を原則とするので現在、投票権を持つのはFRBのパウエル議長を始めFRB理事7名と、

ニューヨーク連邦準備銀行総裁1名、地区連邦準備銀行4行の総裁4名の計12名で構成され、

ニューヨークを除く各地区の連銀総裁は持ち回りでメンバーに加わります。

日本でいう「日銀金融政策決定会合」に相当する会合です。

FOMCは定例会議のほか、緊急時にも開催され議事録は政策決定日の3週間後に公開します。

米国の金融政策の動向を知る手掛かりとなるため、市場関係者の注目が高くFOMCの動きを予測するためには、経済指標のチェックも欠かせません。

為替・株式市場に大きな影響を与える経済指標はチェックしましょう。

2022年のFOMCのスケジュールはこちらです。

政治的な要因

各国の首脳など、要人の発言で大きく値動きすることがあります。

twitterなどのSNSを活用しタイムリーな出来るだけラグがない情報を得ることが大事です。

外国政府の資産凍結や社会情勢の混乱、政府の方針転換、規制の強化や緩和、外交問題で損失を受けないよう注意していきましょう。

戦争、テロ、地政学的リスク

戦争などによる経済の影響が懸念された場合、相場変動の要因となることがあります。

人権問題、治安問題、気候変動、サイバーテロもこれにあたります。

まとめ

ここまで来た人は、いきなり覚えることがたくさん増えてしんどいって正直思ったと思います。

これでも1部なので投資自体やっぱりいいやってなる方も多いはず。

そんな時は、自分でわざわざ調べずにまとめてくれてる人がいます。

僕もそうです。

そういう人をうまく利用しましょう。

時間がなくて出来ないとかなら尚更です。

スマホにスケジュール管理させるのもいいですし、情報はこういったサイトやtwitterに上がりますので、

活用しながらトレードする時間を作り、楽しみながら取引していきましょう。

トレードは楽しくです！

今日休み？ 取引時間と経済イベント