収支の確認
まず始めに収支の確認をしましょう。
月の収入と支出の詳細をノートに書き家計状況を見直すことがとても大切です。
節約は大変難しいことですが、目的がある節約なら少しは意識が出来るのではないでしょうか。
手元にお金があればついつい使ってしまうものです。
僕もそう。
ただ夏休みにみんなで旅行に行こうとか、新しく出るあのゲームを買うのに今は少し我慢とかは出来るはず。
なので、お金を使う目的を明確にすることで無駄遣いを控え、節約しやすくなると思います。
今、財布の中に3万円あったら好きなブランドのあの服を買うか、銀行で貯金をするか、それとも利益が見込める株を購入するのか考えてみてください。
その3万円は、財布に入っていたり好きなものを買ったり食事に行ったり銀行貯金をしていたら3万円の価値ですが、もし投資商品を購入して時間が経てば、その3万円の価値は変わっています。(元本割れも含む)
家計を見直す
変動費と固定費
毎月の収支の支出面は変動費と固定費があります。
急な出費があったり、長く続けることは心が折れそうになりますが出来ることからやっていきましょう。
そこで毎月かかってる固定費から減らせるところがないか見直していきましょう。
変動費 | 固定費 |
---|---|
食費 | 住宅費 |
旅費 | 公共料金 |
娯楽費 | 通信費 |
雑費 | 保険 |
医療費 | 教育費 |
冠婚葬祭費 | サブスクリプション |
年代別貯蓄額
固定費は一度見直せば後は自動的にその金額になるので簡単に節約出来ます。
すぐに出来ることですしメリットが大きいので、収入が増えない中での節約はこれが一番だと思います。
貯蓄を増やすのなら支出を抑えるべきです。
ちなみに2021年1月に金融広報中央委員会が公表した『家計の金融行動に関する世論調査』によると
年代 | 貯蓄0円 |
---|---|
20代 | 43.2% |
30代 | 31.1% |
40代 | 35.5% |
50代 | 41.0% |
60 | 29.4% |
貯蓄されていない人がこんなに多いんです。
ということは、今から貯蓄していけばこの人たちよりは有利になります。
着手しやすいところから始めていきましょう。
でもやっぱり節約は無理って方向けに
便利で楽なサブスクご用意しました。
住宅費
ポイント
賃貸の場合: 家賃を少し下げることができるなら思い切って引っ越しする。
住宅費は支出の大きな割合を占めているので、可能なら考えてみましょう。
持ち家の場合: 住宅ローンの借り換えで今より低い金利でローンの組み直しが可能です。
住宅ローンの切り替えには審査があり手数料がかかりますが、返済負担を下げられる可能性があります。
団体信用生命保険と住宅ローンの重複にもチェックです。
公共料金
使わなければその分安くなるのですが、そんなの無理な訳で。
電力・ガスの自由化により消費者が契約先、料金設定を自分に合ったスタイルに選ぶことができるようになりました。
これにより各社のまとめ割やポイント制度を有効活用しましょう。
通信費
若い人は乗り換え済みの方が多いですが、大手キャリアの回線から格安SIM(MVNO)にのりかえる事で月額料金を大幅に安くできる可能性があります。
現在契約しているプランが自分に合っていて利用料金が自分に適しているかチェックしてみてください。
本当にそんなに高いプラン必要ですか?
保険
保険の見直しも固定費の削減になります。
必要な補償内容とライフスタイルが合わさって成り立つものだと思います。
保険そのもので生活を圧迫している方が結構いますが、その保険自体そもそも必要ですか?
必要だとしてもその掛け金でいいんですか?
安易に解約をおすすめすることは出来ないですが、公的医療保険など制度もあります。
保険屋さんもビジネスです。騙されないようにしましょう。
教育費
子供が生まれると色々な出費が増えます。
小さなおむつから、サイクルが短い洋服、食事やおもちゃ、塾や習い事など数えたらキリがないです。
更には配偶者が専業主婦になったり休職することで世帯収入が減り貯蓄が出来る金額が減ります。
養育費、新学費も将来にむけて貯蓄していかなければいけません。
無理をせずバランスの取れた選択をして変動費にも気を付けていきましょう。
そしてパーキンソンの法則
支出の額は、収入の額に達するまで膨張する
お金はあったら、あるだけ使っちゃうよ
収入が増えてもあるだけ使っちゃうよ。
ってこと。人間は誘惑に弱い生き物です。生活レベルを上げたらなかなか下げられないんです。
なので給与があったら自動的に違う口座に移すか、天引きで確定拠出年金で運用するとか、とにかく自分から離れたところにお金を動かしましょう。
頑張って見直しや節約で貯蓄できたお金を普段引き下ろしている口座から、運用口座に移せたら貯蓄が出来る人になります。
投資をするかどうかは別としてメリットはあるのでは?